美容院でのヘアカラー失敗(暗すぎ・明るすぎ)のやり直しをお願いする時のポイント3つ
美容院で染めたカラーが暗すぎた、明るすぎた、根元が染まってないなどの失敗ってありますよね。
美容院でやり直しをお願いする前に知っておきたいポイントを紹介します。オーダーや伝え方、やり直し期間などについて美容師が解説します。
美容院でのヘアカラー失敗(暗すぎ・明るすぎ)のやり直しをお願いする時のポイント3つ
①ヘアカラーの保証期間を確認して早めに連絡する
美容院によってヘアカラーの保証期間を明記していたり、そうでなかったり。
まずは、美容院のHPや予約サイトを確認しましょう。明記がなければ電話で問い合わせしてみましょう。
7〜10日と美容院によっても様々です。多少過ぎたとしても対応してくれるところもあるので、まずは相談してみることをおすすめします。
ただ、美容院の予約状況などの理由ですぐにやり直しをしてくれないケースもあるので、やり直したいと思ったらすぐに連絡するようにしましょう。
②どこが気に入らないのかを明確にする
染め直しオーダーを成功させるポイントは、気に入らない理由を明確に伝えること。
- 明る過ぎた
- 暗過ぎた
- 色ムラ(まだら)になっている
- 染まっていない箇所がある
- すぐに色が落ちた
というように理由を明確にしておきましょう。
明確に伝えることで、美容師との認識が一致し、染め直しの成功確率が上がります。
③仕上がりイメージ画像を用意する
言葉で説明するだけでなく、希望する仕上がりイメージ画像を見せながら伝えましょう。
美容師との最終仕上がりイメージを画像で共有することで、染め直しの成功確率が上がります。
染め直しができるヘアカラー失敗例
美容院で染め直しができるヘアカラー失敗例と、どのようにやり直しをするのかについて解説します。
根元だけ染まってない・暗い
根元だけ染まっていない、あるいは暗すぎる。
原因
ヘアカラーの薬剤選定を間違えたことが主な原因になります。
直し方
根元のみに薬剤を塗り、染め直すのが一般的です。ヘアカラーによるダメージも根元のみですみます。
根元だけ明るい
根元だけ明るく、毛先は暗い。
原因
ヘアカラーの薬剤選定を間違えたこと、塗布量が多すぎたことが主な原因になります。
直し方
この場合も根元のみに薬剤を塗り、染め直すのが一般的です。
白髪が染まってない
白髪が染まっていない。
原因
ヘアカラーの薬剤選定を間違えたこと、塗布量が少な過ぎたことが主な原因になります。
直し方
染まっていない箇所を染め直すのが一般的なやり直し方です。
明るすぎる
全体の明るさがイメージよりも明るすぎる。
原因
ヘアカラーの薬剤選定を間違えたことが主な原因になります。
直し方
全体を染め直すのが一般的です。
暗すぎる
イメージよりも暗すぎる。
原因
ヘアカラーの薬剤選定を間違えたことが主な原因になります。
直し方
全体を染め直すのが一般的です。部分的に暗い場合は、その部分だけ染め直します。
染まっていない箇所がある・色ムラ(まだら)になっている
中間のみ染まっていない、根元の一部だけ染まっていない。
原因
塗り残し、黒染めなどの経緯があることが原因になります。
直し方
ムラがでた原因によって、染め直し方法が変わります。塗り残したことが原因であれば、ムラ部分だけ染め直します。
すぐに色が落ちた
すぐに退色して、明るくなってきた場合。
原因
ヘアカラーの薬剤選定を間違えたことが主な原因になります。
直し方
全体を染め直し色を入れ直します。
※美容院によってヘアカラーのやり直し基準が異なります。
美容師室の染め直しでよくある質問
染め直しを気まずくて言いだしにくい
そもそも染め直しをお願いするのが気まずい。。そんな方も少なくないはず。
私美容師からの意見としては、全然問題ないので染め直しリクエストは気軽に言ってください。
美容師の本音は、このまま来てくれなくなることの方が悲しい。染め直しをすることで再来店に繋がるのであれば、喜んで染め直しをしたい。そんな感じです。
染め直しでのダメージが心配
染め直しで起きる髪への負担、ダメージが心配という方もいらっしゃいます。
結論から言いますと、染め直すのであれば髪への負担になります。
しかし、薬剤選定でダメージを極力抑えるようにすることも可能です。
美容師と髪への負担やダメージについても相談しましょう。
同じ美容師にやってもらいたくない
担当を変えてもらう
複数の美容師が在籍している美容院では、担当の美容師を変えてもらうことができます。
染め直しの連絡をする際、担当美容師の変更が可能か相談してみてください。
系列の他店舗に相談する
店舗が複数ある美容院では、店舗を変えてお願いすることができます。
美容院によっても異なるので、他店舗でお願いできるのか相談してみてください。
※記事の内容は、効能効果または安全性を保証する、あるいは否定したりするものではありません。